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マクロ経済学「完全雇用」

完全雇用とは、労働市場の需要と供給が一致している状態。
働きたい人がすべて雇用されている状態です。
しかし、失業率0%というわけではありません。

完全雇用の状態なのに、失業の状態の人が存在します。

失業にも大きく分けて2種類あって
「働こうとしても働けない」という「非自発的失業
制度や規制などによって、すぐに働けない状態のとき「自然失業率」というものがあります。
例えば、
9月に就職活動をしていて、内定をもらって「11月から来てください。」となったとき、9月、10月の期間は失業の状態になってしまいます。
この9月、10月の期間は「自然失業率」に入ります。
また、給料が安い。主婦の方がいい。などの「自ら失業している」のも「自然失業率」に入ります。失業者にはカウントされません。

マクロ経済学「機会費用」

機会費用とは、ある行動を選択することで失われる、他の選択肢を選んでいたら得られたであろう利益のこと。

例1)
飲みに行くか、残業するか(残業代が出る)の選択肢があるとします。
残業すれば、残業代3,000円もらえます。

飲みに行くことを選択すると、
残業すればもらえるはずだった3,000円を犠牲にすることになります。

例2)
大学に行ったことで、働けばもらえるはずだった給料を犠牲にすることになる。

機会費用は、簡単にいうと、上の例えのような「何か別のことをしたから、犠牲になる費用」のことです。

マクロ経済学とは

マクロ経済学とは、所得、雇用、物価、消費、投資など経済を一国全体の動きで見ること。経済学の基礎理論のひとつ。対義語は「ミクロ経済」。経済の三態(政府・企業・家計)で、経済全体を総体的に大きくみる。(マネー辞典参照)

マクロは、全体的、巨視的、集計的という意味です。

経済を全体的に視野を大きくしてまとめて分析する学問です。
国全体の経済を分析。
経済成長、失業、インフレなどを扱います。
個人や個別企業の選択は考慮しません。

ミクロ経済学と分析の対象が異なりますが、お互いに密接に関連しています。

マクロ経済学の線引きもあいまいで、マクロ経済学とは何かのページでも語られているように、
『「これを満たしていないものはマクロではない」といえるものが見つかればマクロの定義はかなり楽になるのですが、これが見つからないのがマクロ経済学の定義の難しさなのです。』
ことのようです。