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ミクロ経済学「選好」

選好とは、他よりもあるものを好むこと。
と辞書にあります。

経済学でも同じような意味です。
普段の生活でも
ラーメンとカレーライスはどちらが好きかという「評価」していますね。
経済学では、このような行動を選好と呼びます。

選好には仮定があります。

選好の仮定

  1. 「ラーメンよりカレーが好き」だとか「カレーよりラーメンの方が好き」ということを評価する。
    また、「ラーメンとカレーは同じ」と評価する。
  2. 当然ですが「ラーメンよりラーメンが好き」とはなりませんね。
  3. ラーメンとカレーとチャーハンで、
    ラーメン<カレー<チャーハンの順で好きだったとしたら、
    チャーハン<ラーメンという関係にはならない。
    じゃんけんのような3すくみの関係にはならないということです。

簡単なルールですね。
これらの条件が満たされたとき、選好関係は合理的という言い方をします。

ちなみに、最初の仮定で「ラーメンとカレーは同じ」と評価することを経済学では「無差別」といいます。

ミクロ経済学「プライス・テイカー(価格受容者)」

完全競争市場では、それぞれの参加者(売り手・買い手)は、自らの行動が市場に影響を与えることができません。
そのため、自分で取引価格を決めることができないので、市場が決めた価格で取引することになります。
市場で決められた価格を受け入れて行動する参加者のことをプライス・テイカー(価格受容者)といいます。

なぜ、価格を受け入れることになってしまうのでしょうか?
例えば、欲しいスニーカーがあるとします。

例えば、企業がプライス・テイカーになる場合

お店Aでは1万円、お店B・C・Dでは9千円でスニーカーが売っていれば、お店B・C・Dのいずれかで購入しますよね。
そうなると、お店Aはお店B・C・Dの価格に合わせないと商品が売れません。
1店舗だけ、高い価格で販売してもお客さん(消費者)が来てくれないですよね。
結局、自分で価格が決められず、市場の価格に合わせることになりお店A(企業)はプライス・テイカーとなります。

例えば、消費者がプライス・テイカーになる場合

消費者も同じで、みんなが9千円で買っているスニーカーを消費者Aだけ5千円で購入することができませんね。
相場よりも安く買いたくて、お店に交渉しても9千円で買ってくれるお客さんが大勢いるならわざわざ消費者Aにだけ5千円で販売する必要がないですね。
結局、消費者Aも9千円で買うしかなく、プライス・テイカーとなります。

完全競争市場では、企業も消費者もプライス・テイカーとなります。

ミクロ経済学「完全競争市場」

完全競争市場の条件

  1. 売り手・買い手が多数
  2. 取引される財が同質
  3. 売り手・買い手ともに財に関する情報をもつこと
  4. 市場への参入・撤退が自由

この4つの条件を満たしている市場を「完全競争市場」といいます。

完全競争市場では、個々の売り手・買い手は市場で決まる価格に対しての影響力がなく、自ら価格を決定することができません。
プライス・テイカー(価格受容者)という立場にあります。

ミクロ経済学「弾力性」

弾力性とは、市場の状態の変化に対して売り手や買い手がどれくらい反応するかを測る尺度です。
「需要の価格弾力性」とか「投資の利子率弾力性」という使われ方をします。
いきなり弾力性言われても・・・
って感じですね。

とりあえず「弾力性」という言葉だけを考えてみると、
「弾力性がある」というのは、「大きくなったり小さくなったりする」ということ。
反対に「弾力性がない」というのは「大きさが変わらない」ということ。
「弾力性がないひも」は「伸びたり縮んだりしない」ですね。

弾力性とは、何かが変動したときにもう一方が変動するその比率のことです。

需要の価格弾力性とは

ある商品の価格が上昇したときに、需要がどれだけ減少するか?
ある商品の価格が下落したときに、需要がどれだけ増加するか?
を示します。

需要の価格弾力性=需要量の変化(%)÷価格の変化(%)

で求めることができます。

弾力性の絶対値が1を越えると弾力的、1を下回ると非弾力的といいます。

弾力性が高い商品は、贅沢品。
弾力性が低い商品は、生活必需品です。

贅沢品は、価格が高くて買えないと思えば、欲しいけど買わない人もいます。
価格が下がってくれば、「この価格なら買おう!」という人が増えてくるので、弾力性が高くなりやすいです。

生活必需品は、価格が高くても買わなくてはいけないものなので、価格が高くても買わざる得ません。
なので、価格が高くても需要はあまり減りません。
逆に価格が下がっても、必要な分あれば良いので、需要があまり増えません。
なので、弾力性が低くなります。

経済学基礎「市場」

経済学でいう市場とは、単に魚市場や株式市場のような具体的な場所をだけでなく、取引すべてを市場といいます。
インターネットのオークションやショッピングモールも市場です。

買いたい人と売りたい人が集まるところが、市場です。

市場は3つの種類に分けられます。

市場の種類

  1. 生産物市場・・・企業と家計が生産物を取引する市場(財市場とも言います。)
  2. 労働市場・・・企業が生産要素として労働サービスを購入する市場
  3. 資本市場・・・企業が生産要素として資金を調達する市場(資産市場、貨幣市場とも言います。)

これは、単に取引をカテゴリーごとにわけているだけにすぎません。
なので、タクシーに乗って、目的の場所までついて料金を払うといったことだけで、「生産物市場で取引された。」ということになる。って話です。

それぞれの市場を簡単に説明すると、

生産物市場は、財やサービスが取引される市場です。
財とは、携帯電話や本、食べ物など「形のあるもの」のことです。
サービスとは、マッサージやタクシー、引っ越しなど「誰かに何かをしてもらう」ことです。
普段の生活で一番身近にある市場が生産物市場ですね。

労働市場は、家計が労働力を売り、企業が労働力を買うという取引をする市場です。
ハローワークは、働きたい人と雇いたい人が集まっています。
求人誌では、雇いたい人が働いてくれる人を募集していますね。
労働市場という具体的な場所はありませんが、こんな感じってくらいでイメージしてください。

資本市場は、お金の取引がされる市場です。
例えば、家を建てるときに銀行でお金を借りると利子がつきます。
企業も、必要な資金を借りて利子を支払います。
出資してくれた投資家にも、事業がうまくいったら配当したりします。
資本市場は、このようなお金の取引がされる市場です。

ミクロ経済学「家計と企業」

経済学には、「家計」と「企業」と「政府」が登場します。

家計とは、一般消費者や個人のことです。
家計は、企業が売っている商品を購入して生活しますね。
また、家計は、企業で働くので「労働者」にもなります。
さらに、家計は、銀行に貯金します。
金融機関は、家計から預かっている貯金を企業に貸し出します。
間接的に、資金提供者にもなります。
家計は、企業に直接投資したりもします。

企業は、金融機関から借りたお金を、労働者を雇ったり、商品を作るための仕入れや、設備投資、生産、販売して利益を上げます。

家計は、企業から商品を購入したり、労働力や資金を提供します。
企業は、家計から労働力やお金を借りて、事業をし、利益を上げます。

家計と企業はもちつもたれつの相互依存の関係で成り立っていると考えられますね。

ミクロ経済学とは

ミクロ経済学経済主体の最小単位と定義する家計(消費者)、企業(生産者)、それらが経済的な取引を行う市場をその分析対象とし、世の中に存在する希少な資源の配分について研究する経済学の研究領域であり、最小単位の経済主体の行動を扱うためミクロ経済学と呼ばれます。

ミクロは、非常に小さいこと。微視的であること。
ミクロ経済学は個々の家計や企業(あるいは産業)のレベルで考える学問です。
モノの価格がどう決まるかを説明するのが基本となります。

家計や企業などを小さく分けて考えていき、経済を分析していきます。
家計は一般消費者や個人のことです。

マクロ経済学と分析の対象が異なりますが、お互いに密接に関連しています。

経済学『逆選抜(逆選択、逆淘汰)』保険・中古車市場

いきなり、逆選抜(逆選択、逆淘汰)ってなんだよ??
っていう感じですけど、逆選抜(逆選択、逆淘汰)って考えていけばいくほど楽しいですよ。(たぶん)
こんな考え方もあるんだね。ってくらいでちょっと経済の勉強してみませんか?

経済学でいう逆選抜は、情報の非対称性が存在する(売り手と買い手が保持している情報量に格差がある)状況において発生する現象。
で?って感じですが、

例えば、中古車市場。

売り手より買い手の方が情報が少ない例

中古車を売りたい業者(売り手)には、「優良な中古車A」と「劣悪な中古車B」の情報が多くある。
中古車Aを買いたい個人(買い手)には、車の基本情報しかない(スペックや価格など)。
情報をたくさんもっている売り手は、買い手の無知につけこむことができてしまいます。
「中古車A」を買いに来た買い手に、売り手は早く売ってしまいたい「劣悪な中古車B」をすすめる。

そういったことが繰り返されると、中古車市場には劣悪な中古車ばかりが出回ってしまいます。
買い手は、優良な中古車を選択したくても、結果としては逆の劣悪な中古車を選択してしまうことになります。
これを「隠された情報」といいます。

中古車市場に限らず、多くの場合は、買い手よりも売り手の方が情報が少ないですね。
この売り手に偏った情報を改善させるために、国や地方公共団体・消費者団体などの第三者機関の存在があります。

買い手より売り手の方が情報が少ない例

売り手ばかりが有利ではなく、逆選抜という言葉の始まりになった(らしい)保険市場。
保険市場では、売り手の保険会社より、買い手(例えばあなたや私)の方が情報を持っています。
保険会社よりも、自分の健康状態がわかっているのは当然ですよね。
保険金をもらえる確率が高い人(不健康な人)は、得しそうだから保険に加入したい。
保険金をもらえる確立が低い人(健康的な人)は、損しそうだから保険に加入したくない。

保険会社は、逆ですね。
保険金を支払う確立の高い人には、なるべく保険に加入して欲しくない。
保険金を支払う確立の低い人に、保険に加入して欲しい。
これも、ビジネスですので当然ですよね。

ただ、情報は買い手が優位な状態にありますので、保険会社は想定以上に不健康な人を保険に加入させてしまうことになります。
これにより、保険金を支払う確立の低い人に加入してもらいたいのに、保険金を支払う確立の高い人ばかり加入させてしまう選抜をしてしまう。

逆選抜を避けるために、病院で健康状態を診断してから保険に加入させたり、健康にリスクのない生活を送っているか?というチェックはしていますが、完璧じゃないですよね。

なので、保険会社は対策として
企業などの団体に対して保険への加入してもらったり、自ら保険を勧誘に行き、逆選抜になる確立を低くしたりしています。
(自分から保険に加入しに来る人は、逆選抜になってしまう可能性が高い)

経済の勉強「大江麻理子のモヤモヤとーく」

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きっと「そうなんだ」がたくさんありますよ。

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